昨年末から年初にかけて、極めて注目度の高いマンションが静かに分譲された

「パークコート赤坂檜町ザ タワー」

三井不動産レジデンシャルが売り主で、都心部の港区赤坂９丁目、東京ミッドタウンに連なる場所に建設される、地上４４階建ての超高層タワーマンションだ。

◆バブル崩壊以降で最高水準の一般分譲マンション◆

このマンション、最高価格の住戸が「１５億円」であり、分譲された住戸の平均坪単価（３．３平方メートルあたりの価格）が「約１０００万円」……いずれも、私が記憶する限り、バブル崩壊以降、一般に分譲されたマンションとしては最高水準となる。

ちなみに、バブル崩壊後久々に１０億円超のマンション住戸が登場したのは２００３年の「ザ・ハウス南麻布」。約４２５平方メートルの住戸が１２億７０００万円で分譲された。その翌年、「パークマンション千鳥ヶ淵」の約３３５平方メートルの住戸が約１３億円で分譲された。それ以降１０億円超えの話題は出ていない。そして、今回の“１５億ション”は広さ（専有面積）が約２０３平方メートル。バブル崩壊以降、最も高額のマンションと考えられるゆえんである。

となると、「そんな高額のマンションが売れるのか」という疑問がわき、「中国人の爆買い」を思い浮かべる人もいるだろう。しかし、実際に取材すると、いずれも的外れ。想像でははかりしれない都心高級マンションの実情がわかった。

◆１５億円住戸は最上階４４階の北向き◆
そんな高額マンションが売れるのかという疑問がわくが、すべて申し込みがあったという。全３２２戸のうち、一般に分譲された住戸は１６３戸（残りは地権者と事業協力者の住戸）。昨年１１月中旬に第１期１６０戸が売り出され、全戸に購入申し込みが入った。続いて、今年１月に残り３戸を最終期として分譲。こちらもすべてに申し込みが入り、現状、購入できる住戸はキャンセルが生じた住戸のみとなっている。

ちなみに、３月１日時点で１３６．８３平方メートルの３ＬＤＫが５億８０００万円で先着順販売中だった。

購入者は個人情報なので公表されていない。しかし、いわゆる“爆買い”はないという。
都心高級マンションに関して、「中国本土の人が投資目的で買っている」という声が多い。しかし、私が足で集めた情報では「中国本土からの購入者」も「純粋な投資目的の購入」も目立たない。香港・台湾を含む外国からの購入者はそれなりの数だが、多くは日本人。

「とりあえず実需（実際に住む目的・セカンドハウス利用も含む）目的で購入し、遠い将来は貸したり、売ったりするかもしれない」という柔軟なスタンスを指す私の造語だ。

購入者は、「平均坪単価約１０００万円」の価格表を見て、やはり「高い」と思うはずだ。

１００平方メートルの広さで３億円するわけだから、高いと思うのは当然だろう。

確かに高いのだが、それでも欲しくなる魅力を備えている。